マルタワーホリの保険ガイド|ビザの保険条件・選び方・保険料の目安

マルタ移住を検討している人
「マルタのワーホリで保険って加入する必要ある?」
「マルタ ワーホリ 海外保険について知りたい…!」
こんな悩みに答えます。
結論から言うと、マルタのワーホリでは海外保険への加入が必須です。ビザの申請時に、マルタ政府が定めた条件を満たす保険の証明書を出す必要があるからです。この記事では、政府の公式チェックリストをもとに、保険の条件・選び方・保険料の目安・現地で病院にかかるときの流れを解説します。
これからマルタで安心してワーホリ生活を送りたい方は、ぜひ最後まで読んでください。
この記事をおすすめしたい人
・マルタでワーキングホリデーを予定しており、海外保険の必要性を知りたい人
・マルタワーホリ保険の選び方や補償内容を比較して決めたい人
・医療費や盗難などのトラブルに備えて、安心できる保険を探している人
INDEX 目次
マルタのワーホリに保険が必須な理由

マルタのワーキングホリデービザでは、申請書類の一つとして医療・旅行保険の加入証明が求められます。保険に入っていない、または条件を満たさない保険では、ビザの申請が通りません。
また、マルタの医療水準は高い一方で、日本人はEU市民向けの欧州健康保険カード(EHIC)の対象外です。公立病院でも診療費は原則として自己負担になり、入院や手術になれば高額の請求を受けることがあります。ビザのためだけでなく、1年間の生活を守るためにも保険は欠かせません。
マルタ政府が定めるワーホリビザの保険条件
マルタの移民当局Identità(旧Identity Malta)が公開しているワーホリビザの必要書類リスト(2026年1月16日付)では、保険について次のように定められています。
| 条件 | 内容 |
|---|---|
| 有効な地域 | シェンゲン協定国で有効であること |
| 補償額 | 医療の補償限度額が10万ユーロ(€100,000)以上で、マルタでの入院治療を含むこと |
| 補償期間 | マルタ滞在の全期間をカバーし、シェンゲン圏に入国した時点から有効であること |
| 記載事項 | 証明書に氏名とパスポート番号が記載されていること(記載が無い場合は補償内容の一覧表も提出) |
| 補償の範囲 | 入院・賠償責任・医療搬送をカバーし、滞在中ずっと有効であること |
| 言語 | 提出書類はすべて英語であること |
保険の証明書は、申請センターVFSでの生体認証(指紋・顔写真の登録)の予約時に提示します。申請は入国予定日の6週間前までに行う必要があるため、保険はそれより前に契約し、英文の付保証明書を受け取っておきましょう。
出典:Identità「List of Requirements – Working Holiday Visa」、Identità「Central Visa Unit – Working Holiday Visa – Japan」(2026年10月に確認)
申請の手順やほかの必要書類は、マルタワーホリビザ申請ガイドで解説しています。
マルタのワーホリ保険の選び方|加入前に確認したい5つのポイント
1. 治療費用の補償は10万ユーロ以上あるか
日本の海外旅行保険は、補償額が円で表示されます。10万ユーロを円に換算した額は為替レートで変わるため、ぎりぎりの金額ではなく、「治療・救援費用」が無制限か、十分に余裕のあるプランを選ぶと安心です。
2. 賠償責任と医療搬送の補償が付いているか
マルタ政府は、入院に加えて賠償責任と医療搬送のカバーも求めています。日本の保険でいえば「個人賠償責任」と、「救援者費用(または治療・救援費用)」に含まれる移送の補償にあたります。補償を絞った格安プランではこれらが外れていることがあるため、契約前に補償内容の一覧で確認してください。
3. 補償期間が入国から出国まで途切れないか
保険は「マルタ滞在の全期間」かつ「シェンゲン圏に入った時点から」有効である必要があります。ドイツやフランスなどシェンゲン協定国で乗り継ぐ場合は、その国に着いた日から保険が始まっていなければなりません。出発日を保険の開始日にしておくのが確実です。
予定より長く滞在したくなった場合は、満期の前に保険会社で延長の手続きが必要です。延長できる条件は会社によって異なるため、加入前に確認しておきましょう。なお、ワーホリビザでの滞在は入国から最長1年です。
4. 英文の証明書に氏名とパスポート番号が載るか
証明書に氏名とパスポート番号が無いと、補償内容の一覧表を追加で出すことになります。パスポート番号を記載した英文の付保証明書を発行してもらえるか、加入前に保険会社へ確認しておくと、申請当日に慌てずに済みます。パスポートを更新する予定がある人は、更新後の番号で証明書を作りましょう。
5. 歯科治療・持病・携行品は必要に応じて特約で
日本の海外旅行保険では、歯科治療や持病の治療は基本の補償に含まれないことが多く、別の特約が必要です。スマートフォンやパソコンの盗難・破損に備える「携行品損害」も、プランによって付いていたり無かったりします。1年は長いので、自分の生活に必要なものを選んで付けましょう。
クレジットカード付帯の海外旅行保険だけでは足りない理由
クレジットカードに付いている海外旅行保険は、1回の旅行で補償されるのが出国から90日までのものが一般的です。最長1年のワーホリ期間はカバーできません。
また、カード付帯保険の証明書で、マルタ政府が求める補償額・期間・氏名とパスポート番号の記載がそろうとは限りません。ワーホリでは、滞在期間に合わせて契約する長期の海外旅行保険(留学・ワーホリ向けのプラン)に入るのが基本です。カード付帯保険は、補償の上乗せとして併用を考える程度にとどめましょう。
マルタワーホリ保険の保険料の目安
保険料は、保険会社・年齢・補償額・特約の組み合わせで大きく変わります。ヨーロッパ向けの1年間のプランでは、補償を絞ったもので十数万円、手厚くすると20万円前後になることがあります。
費用を抑えたい場合でも、治療・救援費用と賠償責任はビザの条件に関わるため削れません。見直すなら携行品損害などの特約です。正確な金額は、各社のサイトで渡航先・期間・年齢を入れて見積もりを取り、補償内容と合わせて比べてください。
保険料を含めた1年間の費用の全体像は、マルタのワーホリ準備完全ガイドで試算しています。
日本の国民健康保険や年金はどうなる?
1年近く日本を離れる場合、市区町村に海外転出届を出して住民票を抜く人が多くいます。転出すると国民健康保険の加入者ではなくなり、保険料もかからなくなります。国民年金は加入の義務がなくなりますが、希望すれば任意で加入を続けられます。
住民票を残したまま渡航する場合は国民健康保険の保険料を払い続けることになり、海外での治療費の一部を後から請求できる「海外療養費」の制度も使えます。ただし支給額は日本で同じ治療を受けた場合の額が基準で、マルタでの実費とは差が出るため、海外旅行保険の代わりにはなりません。手続きの詳細は、住んでいる市区町村で確認してください。
マルタで病気やケガをしたときの流れ
体調を崩したら、まず加入している保険会社の緊急アシスタンスに連絡し、受診できる病院を案内してもらいます。提携している病院なら、キャッシュレスで受診できる場合があります。
緊急の場合は、欧州共通の緊急番号112に電話します。救急の中心は、マルタ島の公立病院「マテル・デイ病院(Mater Dei Hospital)」です。
自分で立て替えて払った場合は、領収書と診断書を必ず受け取り、早めに保険金を請求しましょう。
病院の種類や受診の仕方は、マルタでワーホリをする際の医療|病院について解説で詳しくまとめています。
マルタワーホリ保険のよくある質問
Q1. 保険はいつまでに入ればいい?
ビザの申請(入国予定日の6週間前まで)より前です。申請時に英文の証明書が必要なので、出発日を開始日にして先に契約し、証明書を受け取っておきます。
Q2. マルタ現地の保険会社でもいい?
公式の条件に、保険会社の国の指定はありません。ただし申請は日本で行い、その時点で条件を満たす英文の証明書が必要です。日本を出発する前に加入できる保険を選ぶのが現実的です。
Q3. 途中で帰国することになったら保険料は戻る?
多くの保険では、帰国後に解約すると、残りの期間に応じて保険料の一部が戻ります。戻る金額の計算方法は会社ごとに違うので、契約時に確認しておきましょう。
マルタワーホリ保険のまとめ
マルタのワーホリでは、ビザの申請に保険の証明書が必要です。シェンゲン協定国で有効、医療の補償10万ユーロ以上、入国から滞在全期間をカバー、証明書に氏名とパスポート番号——この条件を満たす長期の海外旅行保険に、申請の前に入っておきましょう。
賠償責任と医療搬送の補償も求められているため、安いプランを選ぶときは補償の中身を必ず確認してください。
→ マルタのワーホリ完全ガイド|制度・申請・準備・生活をまとめて見る
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