【2026年最新情報】マルタのワーホリについて|年齢制限やビザ申請条件、必要書類とは?
2026年より日本との間で開始されたマルタのワーキングホリデー制度について解説します。
この記事では、ビザの申請条件や年齢制限、定員といった基本情報から、具体的な申請手順、必要書類、渡航にかかる費用までを網羅的に紹介します。
マルタでの仕事探しや生活のリアルな情報、渡航前に知っておくべき注意点もまとめているので、準備の第一歩としてご活用ください。
マルタワーキングホリデー制度の概要については「マルタワーキングホリデーの始め方と制度解説」で詳しく紹介しています。
・2026年1月より待望のマルタワーホリ制度が開始
・対象年齢は18歳〜30歳で、発給枠は年間100名と非常に狭き門
・申請はマルタ大使館ではなく「VFSグローバル」のビザ申請センターで行う
・最低2,500ユーロ相当額(約40万円)以上の残高証明や無犯罪証明書が必要
INDEX 目次
2026年開始!マルタのワーキングホリデー制度の基本情報

日本とマルタ共和国との間のワーキング・ホリデー協定に基づき、2026年1月から待望の制度が開始されました。
この最新の制度は、日本の若者がマルタの文化や生活様式を体験することを目的としています。
外務省の発表によると、日本国籍を有する国民は、最長1年間の滞在期間中、休暇を過ごす傍ら、滞在資金を補うための就労が認められます。
マルタのワーホリビザを申請できる人の条件【年齢・定員】

マルタのワーキングホリデービザを申請できるのは、申請時点で18歳以上30歳以下の日本国籍を持つ人です。
申請のタイミングが重要になります。
定員に達し次第、その年の募集は締め切られるため、希望者は早めに準備を進めることが求められます。
扶養家族を同伴することはできません。
他の国とどう違う?マルタでワーホリをする3つのメリット

マルタは、地中海に浮かぶ美しい島国です。
他のワーキングホリデー協定国と比較して、ヨーロッパという立地ならではの魅力があります。
公用語が英語であるため語学学習の環境が整っており、近隣諸国へのアクセスも良好です。
また、他の英語圏の国々と比べて、費用を抑えやすい点も大きなメリットといえるでしょう。
メリット1:公用語が英語!ヨーロッパで英語環境に浸れる
マルタの公用語はマルタ語と英語です。
国民の多くが流暢な英語を話すため、日常生活や仕事探しにおいて英語を使用する機会が豊富にあります。
ヨーロッパに位置しながら、語学学校に通ったり、現地で働いたりすることで、実践的な英語力を身につけることが可能です。
イギリス英語がベースとなっているため、質の高い英語教育を受けられる点も魅力です。
メリット2:格安航空券で気軽にヨーロッパ周遊が楽しめる
マルタは地理的にヨーロッパ大陸に近く、多くの格安航空会社(LCC)が就航しています。
そのため、週末や休暇を利用して、イタリアやギリシャ、スペインといった周辺国へ気軽に旅行できます。
数千円程度の航空券も見つけやすく、ワーキングホリデー滞在中に複数の国を訪れ、ヨーロッパの多様な文化に触れる体験が可能です。
メリット3:他の英語圏より学費や生活費を抑えやすい
カナダやオーストラリア、イギリスといった人気のワーキングホリデー渡航先と比較して、マルタは学費や生活費が安い傾向にあります。
特に語学学校の授業料は比較的リーズナブルで、滞在費もシェアハウスなどを利用すれば節約できます。
費用を抑えながら英語を学び、海外生活を経験したい人にとって、マルタは魅力的な選択肢です。
マルタでのワーホリの住まいについては「マルタでワーホリをする際の住まい|費用を抑える方法も解説」で詳しく紹介しています。
【3ステップで解説】マルタワーホリビザの申請手順

マルタのワーキングホリデービザ申請は、マルタ大使館ではなく、公式パートナーである「VFSグローバル」のビザ申請センターを通じて行います。
申請プロセスは、必要書類の準備、オンラインでの来館予約、そしてセンターでの書類提出という3つの主要なステップで構成されています。
計画的に進めることが、スムーズなビザ取得の鍵となります。
マルタワーホリビザ申請については「マルタワーホリビザ申請ガイド」で詳しく紹介しています。
1. 申請に必要な書類をすべて揃える
2. 公式サイトからVFSビザ申請センターを予約する
3. 予約日にセンター(東京または大阪)で申請書類を提出する
ステップ1:申請に必要な書類をすべて揃える
まず、ビザ申請に必要な全ての書類を準備します。
パスポートや残高証明書はもちろん、発行に時間がかかる無犯罪証明書など、多岐にわたる書類が求められます。
特に無犯罪証明書は、警察署で申請してから受け取りまで数週間を要することがあるため、最も早い段階で手続きを開始することが重要です。
チェックリストを活用し、漏れがないように確認しましょう。
ステップ2:公式サイトからVFSビザ申請センターを予約する
必要書類がすべて揃ったら、VFSグローバルの公式サイトにアクセスし、ビザ申請センターへの来館予約を行います。
予約なしでの申請は受け付けられていないため、このオンライン予約は必須の手続きです。
希望の日時が埋まってしまう可能性もあるため、書類の準備が整い次第、速やかに予約を済ませることが推奨されます。
ステップ3:予約日にセンターで申請書類を提出する
予約した日時に、VFSビザ申請センター(東京または大阪)へ本人が出向き、準備した全ての書類を提出します。
窓口で書類の確認が行われ、不備がなければ申請は受理されます。
この際、パスポートを預けることになります。
申請後は、審査結果が出るまで待機し、後日パスポートを受け取る流れとなります。
【チェックリスト】マルタワーホリビザ申請の必要書類一覧

マルタのワーキングホリデービザを申請する際には、複数の書類を正確に準備する必要があります。
書類に不備があると申請が遅れたり、受理されなかったりする可能性があるため、事前にリストを確認し、一つひとつ確実に揃えることが大切です。
特に、滞在期間を全てカバーする海外旅行保険への加入証明は忘れないようにしましょう。
有効なパスポートとそのコピー
申請には、有効期間がマルタからの出国予定日から3ヶ月以上残っているパスポートが必要です。
過去10年以内に発行されたものであることも条件となります。
申請時には、顔写真ページや過去のビザ、出入国スタンプがあるページのコピーも求められるため、事前に準備しておきましょう。
ビザ申請書(公式フォーム)
VFSグローバルのウェブサイトなどからダウンロードできる公式のビザ申請書に、必要事項を全て記入します。
記入言語は英語であり、署名もパスポートと同じものを使用する必要があります。
誤りや記入漏れがないよう、慎重に作成してください。
規定サイズの証明写真
申請には、縦4.5cm×横3.5cmの証明写真が1枚必要です。
背景は白で、6ヶ月以内に撮影されたものを用意します。
申請書に貼り付けずに持参してください。
往復航空券の予約証明
マルタへの入国には、出国用航空券の予約確認書(eチケット)の提出が必要です。
これは、滞在の意思と期間を明確に示すための重要な書類とされています。
シェンゲン協定加盟国であるマルタでの無査証滞在期間は、「あらゆる180日間の期間内で最大90日間を超えない」と規定されています。
十分な滞在資金の証明(残高証明書)
滞在初期の生活費を賄えるだけの資金があることを証明するため、最低2,500ユーロ相当額(約40万円)以上の残高がある本人名義の銀行口座の残高証明書が必要です。
金融機関で英文の証明書を発行してもましょう。
海外旅行保険の加入証明書
マルタでの滞在期間をすべてカバーする海外旅行保険に加入していることを証明する書類が必要です。
医療費や傷害、死亡時の補償を含む、マルタおよびシェンゲン協定加盟国で有効な保険であることが求められます。
無犯罪証明書
住民票を登録している都道府県の警察本部で発行される無犯罪証明書の提出が義務付けられています。
申請から発行まで2〜3週間程度かかるため、他の書類よりも先に手続きを開始することをおすすめします。
ワーホリ渡航に必要な費用はいくら?内訳を解説

マルタへのワーキングホリデーを実現するためには、事前の資金計画が不可欠です。
必要な費用は、ビザ申請時にかかる手数料と、渡航前に準備すべき初期費用に大別されます。
具体的な金額を把握し、余裕を持った資金を準備することで、安心して現地での生活をスタートさせることができます。
ワーホリの準備から渡航までの手順と費用については「準備から渡航までの全手順と費用・仕事情報」で詳しく紹介しています。
ビザ申請にかかる諸費用(サービス料など)
マルタのワーキングホリデービザ自体の申請料は無料です。
しかし、申請手続きを代行するVFSビザ申請センターへ支払うサービス手数料が別途必要となります。
この手数料は数千円程度で、申請時にセンターで支払います。
最新の金額については、VFSグローバルの公式サイトで確認してください。
渡航前に準備すべき初期費用の目安
渡航前の初期費用は、渡航先や個人の状況によって異なりますが、一般的に以下の費用が挙げられます。
・往復航空券代: 渡航先や時期により変動しますが、数万円から数十万円かかる場合があります。
・海外旅行保険料: 渡航期間や補償内容によって大きく異なります。
・到着後の生活費や家賃のデポジット: 地域や物件によって差がありますが、数万円から数十万円、あるいはそれ以上が必要となることがあります。
例えば、アジア圏への転職では35万円から、北米では70万円から、ヨーロッパでは68万円からが目安とされています。
地域によっては総額で41万円から188万円程度の資金を準備しておくと、現地での生活をスムーズに始められるでしょう。
これらの費用は、企業からのサポートの有無によっても自己負担額が変わるため、事前に確認することをおすすめします。
マルタでの仕事探し|日本人が見つけやすい職種を紹介

マルタは観光業が盛んな国であるため、ホスピタリティ関連の仕事が多く見つかります。
ワーキングホリデー滞在者は、語学力やこれまでの経験に応じて多様な職種に挑戦できます。
現地の求人サイトやSNSコミュニティ、知人の紹介などを活用して、積極的に仕事を探しましょう。
マルタのアルバイトについては「マルタのアルバイト完全ガイド」で詳しく紹介しています。
日本食レストランやホテルの求人が見つけやすい
日本人にとって最も仕事を見つけやすいのは、日本食レストランのキッチンスタッフやホールスタッフです。
また、観光客が多く訪れるため、ホテルのフロント、ハウスキーピング、レストランスタッフなどのホスピタリティ関連の求人も豊富にあります。
これらの職種は、ある程度の英語力があれば採用されやすい傾向があります。
マルタワーホリのホテル・宿泊施設求人については「マルタワーホリのホテル・宿泊施設求人ガイド」で詳しく紹介しています。
ITスキルがあれば高時給の仕事も目指せる
マルタは近年、オンラインカジノやフィンテックなどのIT産業が急成長しており、多くの関連企業が進出しています。
そのため、プログラミング、ウェブデザイン、デジタルマーケティングなどの専門スキルを持つ人材の需要が高まっています。
IT関連の職種は給与水準も比較的高く、キャリアアップにつながる貴重な経験を積むことが可能です。
現地の給料で生活できる?マルタの収入と物価のリアル

マルタでのワーキングホリデーを検討する際、現地の収入で生活できるかは重要な要素です。
マルタの最低賃金は他のヨーロッパ諸国と比べて低い水準にあります。
物価は比較的安い傾向にありますが、特に都市部の家賃は高騰しています。
そのため、仕事を見つけても、家賃や生活費を考慮すると、給料内で生活するには計画的な予算管理が必要となるでしょう。
贅沢な暮らしや多くの貯蓄は難しい可能性が高いです。
貯蓄を考えるのであれば、高い英語力や専門スキルを活かした職種、またはフルタイムでの就労が有利となる場合があります。
マルタの最低賃金と平均的な給与額
2026年第2四半期におけるマルタの最低月給は994ユーロです。
フルタイムで週40時間労働の場合、時給は約5.74ユーロ(約980円)となります。
この金額を基にしたフルタイムでの月収は、およそ994ユーロ(約186,000円)が目安となります。
ホスピタリティ関連の仕事では、これにチップが加わることもあります。
専門職やIT関連の仕事に就けば、より高い給与を得ることも可能です。
家賃や食費など1ヶ月の生活費シミュレーション
マルタでの1ヶ月の生活費は、住居形態やライフスタイルによって大きく異なります。
複数の情報源から算出した、1ヶ月の生活費の目安を以下の表にまとめました。
表の直前に、表の内容が分かる簡単な説明文を入れてください:マルタ滞在における、主な項目別の月額費用シミュレーションです。
| 項目 | 月額費用目安(ユーロ) |
| 家賃(シェアハウス個室) | 450〜700ユーロ |
| 家賃(ワンルーム・1ベッド) | 800〜900ユーロ |
| 食費(自炊中心) | 250〜400ユーロ |
| 交通費(Tallinja Card利用等) | 0〜30ユーロ |
| 通信費(モバイル・Wi-Fi等) | 35〜70ユーロ |
| 娯楽・雑費 | 150〜300ユーロ |
これらの費用を合計すると、単身者の家賃を除いた月額生活費は約766ユーロ、家賃を含めると地域により月1,300~2,200ユーロ程度と推計されています。
節約を意識すれば、月1,000ユーロに近い水準まで生活費を下げることも可能ですが、一般的には月1,200~1,600ユーロを見込んでおくと、ある程度ゆとりを持った生活を送りやすいでしょう。
渡航前に知っておきたい!マルタワーホリの注意点

マルタのワーキングホリデーは始まったばかりの制度であり、魅力が多い一方で、いくつか注意すべき点もあります。
特に年間100名という非常に少ない定員枠は、申請における最大の障壁です。
事前の情報収集を怠らず、計画的に準備を進めることが成功の鍵となります。
信頼できる留学エージェントに相談するのも一つの方法です。
発給枠は年間100名!ビザ申請は早めの準備が必須
マルタのワーキングホリデービザの発給枠は、年間わずか100名です。
この狭き門を通過するためには、申請受付開始の発表を常に見逃さず、誰よりも早く完璧な書類を提出する必要があります。
受付開始後、数日、あるいは即日で定員に達してしまう可能性も高いため、事前の情報収集と念入りな書類準備が不可欠です。
ワーホリのスケジュールについては「マルタでのワーホリのスケジュールはどう組む?|準備・渡航」で詳しく紹介しています。
仕事探しで有利になる英語力の目安
仕事の選択肢を広げるためには、一定レベルの英語力が求められます。
日本食レストランのキッチンなど、英語をあまり使わない仕事もありますが、接客業やオフィスワークを目指すのであれば、日常会話がスムーズにできる中級(TOEIC600点〜)以上の英語力は必要です。
英語力が高ければ高いほど、より良い条件の仕事を見つけやすくなります。
信頼できる留学エージェントの選び方
新制度で情報が少ない中、ビザ申請や渡航準備に不安を感じる場合は、留学エージェントの利用も有効です。
エージェントを選ぶ際は、サポート内容の範囲(ビザ申請サポート、語学学校の手配、現地でのサポートなど)と費用を複数の会社で比較検討しましょう。
無料カウンセリングなどを活用し、実績や評判を確認した上で、自分に合った信頼できるパートナーを見つけることが大切です。
マルタ ワーホリに関するよくある質問
ここでは、マルタのワーキングホリデーに関して多くの方が抱く疑問について、Q&A形式で回答します。
マルタのワーホリQ&Aについては「マルタのワーホリをQ&Aで徹底解説」で詳しく紹介しています。
Q1. ワーホリビザの申請費用は本当に無料ですか?
はい、ビザ申請料自体は無料です。
ただし、申請を代行するVFSビザ申請センターへ支払うサービス手数料が別途発生します。
この手数料は数千円程度かかるため、完全に無料で申請できるわけではない点に注意が必要です。
Q2. 英語に自信がなくても仕事は見つかりますか?
職種は限られますが、仕事を見つけることは可能です。
例えば、日本食レストランの調理補助など、日本語環境で働ける場合や、高度なコミュニケーションを必要としない職種があります。
しかし、日常会話レベルの英語力がある方が選択肢は格段に広がります。
Q3. 30歳のうちに申請すれば31歳で渡航できますか?
はい、可能です。
ワーキングホリデービザの年齢条件は、申請時点の年齢が基準となります。
そのため、30歳の誕生日を迎えてから31歳になるまでの間に申請し、ビザが許可されれば、31歳になってから渡航することができます。
まとめ
2026年から始まったマルタのワーキングホリデーは、ヨーロッパで英語を学びながら働き、生活できる魅力的な制度です。
しかし、年間発給枠が100名と非常に少ないため、ビザ申請の準備は計画的かつ迅速に進める必要があります。
この記事で解説した申請条件や手順、費用、現地の生活情報を参考に、渡航に向けた準備を具体的に進めていきましょう。