マルタのビザ申請ガイド｜留学・就労の種類と日本での取得方法

マルタ共和国へ留学や就労で長期滞在する場合、日本での事前visa取得が必須となりました。この記事では、滞在期間や目的別に必要なビザの種類と、2025年以降の最新ルールに基づく申請方法を解説します。

短期滞在から長期の学生ビザ、ワーキングホリデーまで、マルタ渡航に必要なビザ取得の情報を網羅的に紹介します。マルタでのビザの種類や選び方については「マルタビザの種類まとめ｜滞在目的別の選び方と必要書類を徹底解説（https://malta-portal.com/guide/visa-overview/）」で詳しく紹介しています。

マルタのビザは滞在期間で必要性が変わる

マルタへの渡航においてビザが必要かどうかは、滞在する期間によって決まります。マルタ共和国へ観光目的で渡航する場合、多くの日本国籍者は90日以内であれば観光ビザ不要です。

91日以上の長期滞在となる場合は、渡航前に日本でビザを申請しなくてはなりません。自分の滞在計画に合わせて、どちらのケースに該当するのかをまず確認することが重要です。

90日以内の短期滞在は原則ビザ不要

日本のパスポートを所持している場合、観光や短期語学留学などを目的とした90日以内のマルタ滞在にビザは原則として不要です。マルタはシェンゲン協定加盟国であるため、他の加盟国を含めた「あらゆる180日間のうち最大90日間」はビザなしで滞在が認められています。

そのため、短期の旅行や留学であれば、事前のビザ申請手続きは必要ありません。

91日以上の長期滞在はビザの事前申請が必須

マルタに91日以上の長期留学や就労を目的として滞在する場合、日本を出国する前に学生ビザなどの長期滞在ビザを申請・取得する方法と、マルタ入国後に現地で滞在延長の手続きをする方法があります。

計画的な事前準備として、余裕を持ったスケジュールで申請手続きを進めることが推奨されます。

【2025年最新】91日以上の長期滞在に必要な学生ビザ（シェンゲンビザS）

マルタでの91日以上の長期留学を計画している場合、シェンゲン協定に基づく学生ビザの取得が必要です。これは、正式にはナショナルビザ（Dタイプ）に分類されるもので、マルタに長期滞在する学生に発給されます。

このビザは、マルタへの入国と長期滞在を許可するものであり、日本国内の指定機関を通じて申請手続きを行う必要があります。マルタ留学のビザ準備については「マルタ留学の申請ガイド｜ビザの準備・費用・手順（https://malta-portal.com/others/malta-student-visa-guide/）」で詳しく紹介しています。

日本での事前申請が必須に！変更点と注意点を解説

2024年より、マルタの学生ビザ申請は、マルタ大使館ではなく、東京にある「VFSグローバル・マルタビザ申請センター」を通じて行う方式に変更されました。これは、現地での申請手続きの混雑緩和を目的としたものです。

この変更により、申請者は日本にいる間にすべての手続きを完了させる必要が生じました。審査には時間を要するため、出発の数ヶ月前から準備を始めることが重要です。

マルタ学生ビザの申請方法や最新の提出先については、マルタ政府の公式ビザ情報ページ（Identity Malta / VFS Global）でも案内されています。

参考：Identity Malta
https://identita.gov.mt/

マルタ学生ビザ申請に必要な書類一覧

マルタの学生ビザ申請には、以下の書類が必要です。ただし、規定は変更される可能性があるため、申請前には必ずVFSグローバルの公式サイトで最新情報を確認してください。

• ビザ申請書
• 証明写真（規定サイズ）
• パスポート原本とコピー
• マルタの学校からの入学許可証（原本）
• 滞在先を証明する書類（ホームステイ先や寮の証明書など）
• 往復の航空券予約確認書
• 海外旅行傷害保険の付保証明書（英文）
• 銀行の残高証明書（英文）

マルタ学生ビザ申請については「マルタ学生ビザ申請ガイド【2026年最新】日本での手順・費用を解説（https://malta-portal.com/studyabroad/visa/）」で詳しく紹介しています。

VFSビザ申請センター（東京）での具体的な申請手順

申請は以下の手順で進めます。まず、VFSグローバルのウェブサイトからオンライン申請フォームを作成し、必要事項を入力します。次に、同サイトでビザ申請センターへの来館日時を予約します。

予約日当日に、準備したすべての必要書類を持参し、センターの窓口で提出します。その際、申請料金の支払いと、指紋などの生体認証情報の登録が行われます。審査が完了すると、パスポートが返却されます。

ビザ取得までにかかる期間と申請すべきタイミング

ビザの審査期間は国やビザの種類によって異なります。例えば、アメリカの学生ビザ申請は2週間から1ヶ月半ほど、面接後通常1～2週間で発行されるとされていますが、日本の学生ビザ（在留資格認定証明書が必要な場合）は、認定証明書の審査に通常1～3ヶ月かかり、その後のビザ申請は通常1週間程度です。

書類の不備や確認事項があるとさらに時間がかかることも考慮しなくてはなりません。そのため、少なくとも出発の2～3ヶ月前には申請手続きを開始することが推奨されます。

目的別｜留学以外のマルタ長期滞在ビザの種類

マルタには、留学以外にも多様な目的で長期滞在するためのビザや滞在許可制度が存在します。例えば、現地での就労を目指す人向けの就労ビザや、特定の分野で事業や投資を行う個人向けの許可証、さらには特定の国籍の若者を対象としたワーキングホリデー制度など、様々な選択肢が用意されています。

自身のキャリアプランやライフスタイルに合った滞在方法を検討することが可能です。マルタの就労ビザについては「マルタの就労ビザ完全ガイド｜申請の流れ・必要書類まで解説（https://malta-portal.com/guide/visa-work/）」で詳しく紹介しています。

2026年開始！ワーキングホリデービザの概要

2026年1月より、日本とマルタ間でワーキングホリデー制度が開始される予定です。この制度を利用することで、日本の若者がマルタで最長1年間、滞在費や旅行費用を補うための就労をしながら文化交流や旅行を楽しむことが可能になります。

対象年齢や年間発給枠などの具体的な申請要件は、今後発表される公式情報の確認が必要です。マルタのワーホリビザ申請については「【2026年最新版】マルタワーホリビザ申請ガイド（https://malta-portal.com/working-holiday/visa-working-holiday/）」で詳しく紹介しています。

学生ビザで週20時間までアルバイトする方法

マルタの学生ビザを保持している学生は、特定の条件下でアルバイトが許可されています。まず、マルタに91日以上滞在していることが前提です。その上で、週20時間以内の就労が認められています。

アルバイトを始めるには、雇用主を通じてJobsplusから就労許可を取得する手続きが必要です。学業に支障のない範囲で、合法的に働く経験を積むことができます。

リモートワーカー向け「ノマド・レジデンス・パーミット」とは

「ノマド・レジデンス・パーミット」は、マルタ国外に顧客や雇用主を持つリモートワーカー向けの滞在許可証です。この許可証を取得すると、マルタの美しい環境で生活しながら、リモートで仕事を続けることができます。

申請には、マルタ国外の企業に雇用されている、またはフリーランスとして国外の顧客と契約していること、さらに月額2,700ユーロ以上の安定した収入があることなどが主な条件となります。

90日以内の観光・短期留学で知っておくべきルール

90日以内の観光や短期留学でマルタを訪れる場合、ビザは不要ですが、いくつかの重要なルールを理解しておく必要があります。特に、マルタが加盟しているシェンゲン協定の滞在ルールは、他のヨーロッパ諸国への旅行計画にも影響します。

また、新たな出入国管理システムは2025年10月から段階的に導入が始まり、2026年4月10日以降に全ての国境検問所で運用が開始される予定のため、渡航前に最新の情報を確認しておくことが、スムーズな旅行のために重要です。

シェンゲン協定「180日間のうち最大90日間」ルールの注意点

シェンゲン協定では、「あらゆる180日間において、最大90日間」シェンゲン圏内にビザなしで滞在できると定められています。この「180日間」とは、過去に遡って計算される期間を指します。

例えば、過去5ヶ月間にすでにシェンゲン圏内に60日間滞在した場合、残りの滞在可能日数は30日となります。他のシェンゲン加盟国への渡航歴がある場合は、合計の滞在日数を正確に計算し、オーバーステイにならないよう注意が必要です。

2025年から導入されるEES（出入国システム）とは

EES（エントリー・エグジット・システム）は、シェンゲン圏で導入が予定されている新しい出入国管理システムです。このシステムは、日本を含む非EU国籍の渡航者がシェンゲン圏に出入国する際に、氏名やパスポート情報に加えて、指紋や顔写真などの生体認証情報を自動的に記録するものです。

EESは2025年10月12日から段階的に導入され、全面的な運用開始は2026年4月10日以降が予定されています。出入国審査の効率化とセキュリティ強化が図られる見込みです。

マルタ ビザに関するよくある質問

ここでは、マルタのビザ申請に関して頻繁に寄せられる質問とその回答をまとめました。申請準備を進める上で疑問となりやすい点について解説します。

ビザ申請に必要な銀行の残高証明はいくらですか？

シェンゲン協定加盟国に短期滞在する場合、明確な規定額はありませんが、国によって滞在費の証明として推奨される金額は異なります。例えば、一部の国では1日あたり50ユーロ、または70ユーロ（ホテルの予約がある場合は30ユーロ）が目安とされている場合があります。

滞在期間や渡航目的によって必要な金額は変動するため、渡航先の国の要件を確認し、生活費を十分に賄える金額を用意することが推奨されます。

航空券はビザ申請前に購入する必要がありますか？

購入済みの航空券は不要で、「予約確認書」を提出すれば問題ありません。ビザが発給される保証はないため、申請段階で航空券を購入してしまうと、万が一却下された場合にキャンセル料などのリスクが生じます。

ビザが発給された後に航空券を正式に購入するのが安全な手順です。

ビザ申請が却下された場合、再申請はできますか？

はい、再申請は可能です。ビザ申請が却下された場合、通常はその理由が通知されます。

書類の不備や情報の不足などが原因であれば、その点を修正・改善した上で、改めて申請手続きを行うことができます。却下理由を正確に把握し、次の申請に向けて万全の準備を整えることが重要です。

まとめ

マルタへの渡航におけるビザの必要性は、90日という滞在期間を基準に判断されます。91日以上の留学や就労を目的とする場合は、日本国内のVFSビザ申請センターを通じた事前申請が必須です。

また、2026年からはワーキングホリデー制度が開始されるなど、滞在の選択肢は多様化しています。渡航目的と期間に応じて適切な手続きを理解し、最新の公式情報を確認しながら計画的に準備を進めることが求められます。

マルタのビザ延長については「マルタのビザ延長完全ガイド｜手続き・費用・必要書類（https://malta-portal.com/guide/visa-extension/）」で詳しく紹介しています。