マルタに留学や移住で滞在する際、日本円をマルタの銀行口座へ送る方法や手数料について疑問をお持ちではありませんか？銀行、専門サービス、そして為替レートの仕組みは複雑で、無駄なコストをかけたくないですよね。
この記事では、マルタ送金の主要な手段を比較し、最も手数料が安く、安全に資金を移動できる方法を詳しく解説します。マルタでの生活をスムーズに始めるために、事前に最適な送金戦略を立てておきましょう。
マルタへの送金の主要な手段と概要
日本円をマルタの銀行口座へ送るための主要な手段は、大きく分けて3つのカテゴリーがあります。一つ目は日本の銀行、二つ目は海外送金専門サービス、三つ目は証券会社やFXです。
それぞれの方法には、メリットとデメリットが存在するため、送金目的や金額、頻度に応じて選択することが重要です。
マルタへの送金手段①：日本の銀行
マルタへの送金手段の一つ目は、日本の銀行です。日本の銀行は安心感があるものの、手数料が高額になりがちです。都市銀行（メガバンクなど）とネット銀行では手数料体系が異なりますが、どちらも手続きの安全性が高いのが特徴です。
マルタへの送金手段②：海外送金専門サービス
マルタへの送金手段の二つ目は、海外送金専門サービスです。WiseやRevolutなどの海外送金専門サービスは、低い手数料と市場に近い為替レートを提供し、利便性が高いです。手続きがオンラインで完結するため、少額・中程度の送金に特に適しています。
マルタへの送金手段③：証券会社やFX
マルタへの送金手段の三つ目は、証券会社やFXです。大口の送金を行う場合に、為替コストを抑えられる可能性がありますが、一般の利用者には手続きが複雑でハードルが高い方法です。送金目的や金額、頻度に応じて、最もメリットのある手段を選ぶことが重要です。
(参照：Wise: https://wise.com. Revolut: https://www.revolut.com.)
マルタへの送金時の手数料と為替レートの仕組みとは？
マルタへの送金にかかる費用を正確に把握するためには、表面的なコストだけでなく、為替レートに隠れたコストがあることを理解しておく必要があります。ここでは、送金時にかかる主要なコストの仕組みについて解説します。
マルタへの送金時にかかる手数料について
国際送金の手数料は、送金手数料、中継銀行手数料、受取銀行手数料の3つです。
- 送金手数料：送金元の金融機関に支払う基本的な手続き費用です。送金手数料は、銀行で3,000円〜7,500円程度、専門サービスで数百円〜数千円（送金額の約0.5%〜1.5%）程度かかります。
- 中継銀行手数料（コルレス手数料）：送金ルートによっては、資金を経由する中継銀行に支払う手数料です。この費用が事前にわからず、後から送金額から差し引かれることがあります。中継銀行手数料は、銀行送金で1,500円〜4,000円程度かかることが一般的です。
- 受取銀行手数料：マルタの銀行側で着金時に発生する手数料です。受取銀行手数料は、マルタの銀行側で無料〜数ユーロ（約500円〜3,000円程度）かかることがあります。
特に中継銀行手数料は送金金額から差し引かれることがあり、事前に把握しづらい隠れコストになりがちです。専門サービスを利用すると、中継銀行を介さない仕組みにより、これらの手数料のほとんどを回避できます。
マルタへの送金時にかかる為替レートについて
為替レートには、銀行が公表するTTM（仲値）と、実際に顧客に適用するTTS（売値）やTTB（買値）があります。銀行はTTMに独自の為替マージン（スプレッド）を上乗せして顧客に適用します。
この為替マージンこそが、銀行送金で発生する「隠れたコスト」の正体です。専門送金サービスは、このマージンを最小限に抑え、市場レートに近いレートを適用するため、送金総額におけるコストを大きく削減できるのです。為替レートは常に変動するため、送金直前に必ず確認しましょう。
マルタへの送金時の主要な送金方法のコスト構造比較（概算）
| 送金方法 | 送金手数料 | 為替レート | トータルコスト目安 |
| 日本の都市銀行 | 高額（数千円） | 銀行独自レート（マージン大） | 送金額の2〜5% |
| 専門送金サービス | 低額（数百円〜） | ほぼ市場レート（マージン小） | 送金額の0.5〜1.5% |
(参照：https://wise.com/jp/blog/correspondent-bank.)
マルタへの銀行送金の方法について
マルタへ送金する具体的な方法を、利用機関別に解説します。それぞれの特徴を把握し、最適な方法を選びましょう。
マルタへの銀行送金の方法①：日本の都市銀行
マルタへの送金方法の一つ目は、日本の都市銀行です。日本の都市銀行（メガバンクなど）は安心感がありますが、手続きは窓口かオンラインで行います。送金には受取銀行のSWIFTコード（BIC）と口座番号（IBAN）が必要です。
中継銀行を経由するため、着金までに時間がかかり（3〜7営業日）、手数料体系が複雑でコストが高くなりがちです。まとまった資金を一度だけ送る場合や、安心感を最優先したい場合に適しています。
マルタへの銀行送金の方法②：日本のネット銀行
マルタへの送金方法の二つ目は、日本のネット銀行です。日本のネット銀行（楽天銀行、ソニー銀行など）は、都市銀行よりも送金手数料や為替マージンが安く、手続きもオンラインで完結します。
ただし、送金上限額が設定されている場合や、利用できる外貨に制限があることがあります。利用前には必ず公式サイトで手数料を確認しましょう。
マルタへの銀行送金の方法③：海外送金専門サービス
マルタへの送金の方法三つ目は、海外送金専門サービスです。WiseやRevolutなどの海外送金専門サービスは、最も低コストかつ迅速にマルタへ送金できます。サービス指定の口座へ円を国内送金で入金し、現地でユーロで振り込む仕組みのため、手数料を抑えられます。メリットは、市場レートに近い為替レートと速い着金時間（最短数時間）です。少額・頻繁な送金や、トータルコストを最優先したい場合に強く推奨されます。
マルタの銀行口座からの国内・EU域内送金（SEPA）
マルタでの生活が始まり現地で銀行口座を開設すると、マルタ国内やEU域内への送金はSEPA（Single Euro Payments Area：単一ユーロ決済圏）を利用します。
SEPA送金は、ユーロ圏内であれば国内送金とほぼ同じ手数料と速度で資金移動ができるシステムです。マルタから他のEU加盟国への送金が迅速かつ安価に行えます。ただし、この仕組みはユーロ建ての送金にのみ適用され、日本円の国際送金には通常の国際送金手数料が発生します。
(参照：https://www.ecb.europa.eu/paym/integration/retail/sepa/html/index.en.html.)
マルタへの送金時に適用される規制と申告の注意点
海外送金は、国際的なマネーロンダリング対策や税務上の理由から、日本とマルタの両国で厳しく規制されています。以下の点に注意が必要です。
- 国外送金等調書の提出義務（日本）：日本からマルタへ1回あたり100万円相当額を超える送金を行う場合、日本の金融機関は税務署に「国外送金等調書」を提出する義務があります。これは、不正を防ぐための措置であり、送金記録が税務当局に残ることを認識しておきましょう。
- 資金の出所証明（マルタ）：マルタの銀行側は、多額の資金が一度に入金された際、資金の出所（Source of Funds）に関する書類（給与明細、預金残高証明書など）の提出を求めることがあります。
- EU規制（SEPA圏外）：マルタはEU圏内ですが、日本からの送金はSEPA（単一ユーロ決済圏）の恩恵を受けません。しかし、マルタでの生活が始まれば、マルタ国内やEU域内への送金はSEPAによりスムーズに行えます。
これらの規制に適切に対応できるよう、送金に関する書類は必ず保管しておきましょう。
(参照：https://www.mfsa.mt https://www.smbcnikko.co.jp/terms/japan/ko/J0692.html.)
マルタへの送金に関するよくある質問（FAQ）
Q. マルタへの送金で最も早く着金する方法はどれですか？
A. 海外送金専門サービス（Wiseなど）を利用する方法が最も早く、最短で数時間から1営業日程度で着金することが多いです。銀行送金の場合、中継銀行の処理により3〜7営業日かかるのが一般的です。
Q. マルタの銀行口座を持っていない場合でも送金できますか？
A. はい、可能です。ただし、受け取り側が現地の銀行口座を持っていない場合は、事前に「海外送金受け取りサービス」を提供している機関を指定するか、あるいは日本で開設したマルチカレンシー対応のデビットカードへチャージして、現地ATMで引き出す方法が推奨されます。
Q. マルタへ一度に送金できる上限額はありますか？
A. 送金サービスや銀行によって上限額は異なります。日本の銀行では、通常は上限はありませんが、多額の場合は窓口での手続きが必要となり、資金の出所証明を求められます。専門サービスでは、サービスごとに1回あたりの送金上限額が設けられています（例：Wiseは数百万円など）。
マルタへの最適な送金戦略まとめ！
マルタへの送金において、コストを最小限に抑え、手続きをスムーズにするための最適な戦略は、送金の目的と金額に応じて複数の手段を組み合わせることです。
結論として、マルタ送金は「海外送金専門サービス」を主軸として行うべきです。
特に重要なポイントは以下の3点です。
- 初期費用の送金（大口）：海外送金専門サービスを利用し、市場レートに近いレートで送金することで、為替コストを最大限に削減します。
- 日常の生活費（小口・頻繁）：**マルチカレンシーカード（デビットカード）**にチャージしておき、現地で必要な分だけ利用・引き出しを行うことで、頻繁な送金手数料を回避します。
- 必要書類の準備：多額の資金を移動する際は、マルタの銀行から求められる資金の出所証明に備え、源泉を証明できる書類（給与明細など）を事前に準備しておきましょう。
マルタでの金融生活を円滑に進めるため、事前に信頼できる情報源とツールを選定し、準備を進めましょう。
